教育系企業(教材・EdTech)で働くには 学校とは違う探し方と選考
教育系企業(教材・EdTech)で働くには 学校とは違う探し方と選考
教員を辞めて教育系企業に転職したい人向けに、教材制作・EdTech・学習塾運営などの仕事内容、教員経験の活かし方、学校とは違う求人の探し方・選考の流れを整理しました。
概要
「教員は辞めたいが、教育に関わる仕事は続けたい」——そう考えたとき、多くの人が最初に思い浮かべるのが教材制作会社やEdTech企業、学習塾運営会社の本部といった「教育系企業」です。
ただ、具体的にどんな仕事があるのか、教員としての経験がどう評価されるのか、そして何より求人をどこで探し、どう選考が進むのかを知らないまま、なんとなく検索して終わってしまう人が少なくありません。学校の採用とは仕組みがかなり違うため、同じ探し方のままでは求人にたどり着けないのです。
詳細
教育系企業にはどんな仕事があるか
「教育系企業」とひとくくりにされますが、中身は職種ごとにかなり違います。
- 教材・コンテンツ制作 … 問題集、デジタル教材、映像授業の企画・編集
- ICT支援員・学校向けシステムの導入支援 … GIGAスクール関連の端末・ソフトを学校に定着させる仕事
- 学習塾・予備校の運営本部 … 教室のスーパーバイズ、カリキュラム開発、講師育成
- 教育出版社の編集 … 教科書・副教材・教育専門誌の編集
- 企業・自治体向けの研修や人材育成 … 社員研修の企画、教員向け研修プログラムの開発
- 営業・カスタマーサクセス … 学校や自治体に教材・システムを提案し、導入後の活用を支援する
どの仕事も「教壇に立たない」という点は共通していますが、求められる力はかなり違います。制作系は企画力や文章力、営業系は提案力や関係構築力が中心になります。
教員経験のどこが評価されるか
もっとも評価されやすいのは、「現場を知っている」という説得力です。教材が実際の授業で使えるかを判断できる人、学校側の意思決定の仕組みを理解している人は、現場出身者以外には代えがたい存在です。相手の理解度に合わせて説明を組み立てる力も、営業や研修の仕事でそのまま活きます。
一方で、正直に言うと教員免許や指導経験だけで応募要件を満たす求人は多くありません。編集ならライティング、営業なら提案・折衝の経験が別途求められることが多く、「教育に関わってきた」だけでは選考を通過しにくい職種もあります。未経験可の求人でも、入社後にどんな力を身につける必要があるかは、募集要項の「求める人物像」の欄までよく読んでください。
学校の採用とは探し方が違う
学校の求人は、当サイトのような専門媒体や教育委員会経由に集約されています。ところが企業の求人は、一般の転職サイト・人材紹介会社・各社の採用ページに分散しています。「教育系」というくくりだけで検索しても網羅できません。教材編集・ICT支援員・カスタマーサクセスといった職種名で探し直すほうが、実際の求人にたどり着きやすくなります。
選考の流れも学校とは別物
学校の選考でおなじみの模擬授業はなく、代わりに書類選考(職務経歴書)→複数回の面接が基本の流れになります。企業によっては筆記試験やケース面接が入ることもあります。「授業がうまいこと」を示す機会がない分、教員としての経験を職種に必要な言葉に翻訳して書類に落とし込む準備が欠かせません。書き方の考え方は教員の職務経歴書、何を書けばいい?で整理しています。
給与体系も、月給制で賞与・昇給のルールが学校と異なります。求人票に載っている年収例だけで判断せず、賞与の実績や評価制度がどう決まるかを面接で確認しておくと、入社後のずれを防げます。
見極めておきたい点
- 「未経験歓迎」でも成果指標がある … 営業職はノルマ、企画職は数値目標があることが多く、学校にはなかった働き方です
- 雇用形態を必ず確認する … 契約社員・業務委託からスタートする求人もあります
- 企業の教育観に共感できるか … 学校の指導方針を確認するのと同じくらい、その企業が教育をどう捉えているかは長く続けるうえで大きな要素です
まとめ
教育系企業は、教員としての経験を学校の外で活かせる現実的な選択肢です。ただし、求人の探し方も選考の進み方も学校とは別物だと知っておく必要があります。職種名で検索し直すこと、そして経験を職種に合わせた言葉で書類に落とし込むこと。この2つを押さえるだけで、見える求人の数は変わってきます。
学校の外に出る選択肢を広く見渡したい場合は、教員免許が活きる仕事とは?もあわせてご覧ください。一方で、教壇を離れずに環境を変えたい場合は、当サイトで教科別・都道府県別の求人も探せます。